スギ素材価格の長期下落｜1980年ピークと山元立木価格の8割減

木は高く売れる——そんなイメージはもう過去のものかもしれません。スギの素材（中丸太）価格は、近年で1万3千〜1万5千円/m³前後。1980年のピーク約3万9,600円/m³から、およそ6割下がった水準です。しかも山主の取り分である立木価格に至っては、さらに大きく沈んでいます。なぜここまで下がったのか、林業経営にどう響いているのかを、数字で見ていきます。

ピークから40年余り、下げ続けた価格

戦後の復興需要で価格は上がり続け、1980年に約3万9,600円/m³のピークをつけました。住宅需要が急拡大する一方で国産材の供給が追いつかなかった時期です。ところがその後、輸入材の優位が固まり、住宅着工が減り、価格は下がり続けます。2000年代には1万円前後まで落ち込み、以降は1万〜1万5千円/m³の低位で推移。近年の1万3千〜1万5千円/m³という水準は、まさにこの「低位安定期」のなかの標準的な価格です。

山主にしわ寄せ——立木価格は8割超の下落

注目すべきは、素材（丸太）価格よりも立木価格のほうが、下落率が大きいことです。素材価格と立木価格の差は、伐り出し・運搬・市場経費といった中間費用に充てられます。問題は、この中間費用が人件費や燃料費の影響であまり下がらなかったこと。結果、価格下落のしわ寄せが、山主の取り分である立木価格に集中したのです。

丸太の売り値に占める立木価格の割合（山元立木価格率）は、1980年の5〜6割から、近年は3割前後まで下がりました。これは林業経営の収益性が大きく落ち込み、山主の手取りが極端に縮んだことを意味します。生産量がいくら増えても、立木価格が低いままでは林業経営の質的向上には結びつきません。

下落を生んだ3つの力

長期下落の背景には、相互に絡み合う3つの構造要因があります。

① 輸入材の優位。1960年代の丸太輸入自由化以降、北米材（SPF）・欧州材（ホワイトウッド集成材）が、品質の安定性と長期供給契約、大量生産による単価の安さで日本市場を席巻しました。住宅構造材の標準パーツとして定着し、国産材は価格で苦戦が続きます。これが最大の下落圧力でした。

② 住宅着工の減少。新設住宅着工は1990年の約171万戸から、近年は80万戸前後へと半分以下に減りました。スギ構造材の需要そのものが縮み、価格を押し上げる力が働かなくなりました。人口減と既存住宅の飽和で、この傾向は今後も続く見込みです。

③ 需要の中身の変化。2010年代以降、燃料材や合板用材といった単価の低い用途が増えました。生産量は押し上げる一方、これらは付加価値が低く、平均価格を抑える方向に働いたのです。

ウッドショックでも回復しなかった理由

2021年、世界的なウッドショックが起きました。コロナ後の住宅需要急増と物流の混乱で輸入材価格が一時2〜3倍に高騰し、これに引っ張られてスギ丸太価格も一時大きく上昇。2000年代以降では際立った高値でした。しかし2022年以降に沈静化すると輸入材価格は下がり、スギも再び1万3千〜1万5千円/m³前後へ落ち着きます。「輸入材依存のリスク」を浮き彫りにはしたものの、構造的な価格回復には至らなかった——下落トレンドの根強さを物語る出来事でした。

太さと樹種で大きく変わる値段

同じスギでも、丸太の太さ（径級）で値段はまるで違います。太いほど製材歩留まりが良く、用途も広がるためです。

太い大径材と低質材では、価格差は3〜4倍。林業の収益性は、生産する丸太にどれだけ太い良材が含まれるかに大きく左右されます。樹種でも差があり、スギの中丸太が1万3千〜1万5千円/m³なのに対し、ヒノキは2万円/m³前後、カラマツは1万〜1万3千円/m³ほど。山元立木価格でもヒノキがスギを大きく上回り、化粧柱や社寺用材といった高付加価値の用途を持つことが、ヒノキの強みです。

価格下落が林業経営を変えた

立木価格が1980年の5分の1以下まで縮んだことは、林業経営に深刻な打撃を与えました。山元立木価格4,100円/m³では、1haあたりの立木販売収入は、蓄積の多い山でも200万円前後にとどまります。そこから再造林コスト（1haあたり100万円規模、補助込みで山主負担は数十万円）を払うと、手元に残るのはわずかです。50年前後の伐期で割れば、年あたりの実質収益は小さく、これでは「植えて育てよう」という意欲はなかなか湧きません。

そのため現在の林業は、間伐補助・路網整備補助・主伐再造林補助といった補助金を前提とした経営構造が定着しています。森林環境譲与税やJ-クレジット、FIT制度などの財源も加わり、補助の総量が経営収益の数倍に達することもあります。これは森林の公益機能（水源涵養・CO₂吸収・生物多様性保全）への公的還元として一定の正当性を持ちますが、裏を返せば、市場メカニズムによる立木価格の本格回復は構造的に難しいということでもあります。

回復のシナリオ

では価格は戻るのでしょうか。上昇方向の要因としては、国内人工林の主伐期到来による良材供給、EUDR等の輸入規制による輸入材コスト上昇、中大規模木造・CLT・木造高層といった木造建築需要の拡大、円安の継続が挙げられます。一方で、住宅着工の長期減少、プレカット・集成材化による中目以下材の汎用化、外材との価格競合といった下押し要因も根強く残ります。

これらがせめぎ合うなか、最も現実的なのは横ばい〜緩やかな上昇でしょう。再造林を含めて林業経営が自立的に成り立つには、山元立木価格を今の2倍前後まで戻す必要があるとされ、ここに届くかどうかが持続可能な林業の分かれ目になります。スマート林業による伐出費の削減、事業体の経営規模の拡大、CLT・集成材の地域内サプライチェーンの形成——地道な構造改革の積み重ねが、価格回復への道筋です。

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