森林の多面的機能評価｜年70兆円の貨幣換算

森林は、木材を生み出すだけの場所ではありません。雨を蓄えて川にゆっくり流し、土砂崩れを防ぎ、水をきれいにし、CO2を吸い、人の心を癒やす——お金のやり取りには現れないけれど、確かに私たちの暮らしを支えている働きがたくさんあります。これを「多面的機能」と呼びます。

では、その価値をあえてお金に換算したら、いくらになるのか。日本学術会議が2001年に行った評価では、日本の森林2,500万haが生み出す便益は年間およそ70兆円という結果が出ました。林業そのものが市場で生む金額（年4,000億円ほど）の、実に100倍を超える規模です。森林の本当の値打ちは、伐って売る木の価格にはほとんど表れていない——この記事では、その70兆円の中身と、評価のしくみ、そして政策とのつながりを見ていきます。

70兆円の内訳 ─ 何がいくらか

まず全体像を眺めてみましょう。70兆円のうち、いちばん大きいのは土砂を抑える働き、次いで水に関わる働きです。意外に思われるかもしれませんが、CO2吸収は当時の評価では小さめ——これには理由があり、後で触れます。

どうやってお金に換算したのか

「森林の働きを金額で表す」と聞くと、どこか胡散臭く感じる方もいるでしょう。実際にはわりと地に足のついた考え方で、よく使われるのが「代替法」です。もし森林がなかったら、同じ働きを人工の施設でまかなうのにいくらかかるか——それを森林の価値とみなすやり方です。

たとえば土砂の流出を防ぐ働きなら、砂防ダムや治山事業の費用で置き換える。水を蓄える働きならダムの建設・維持費、水をきれいにする働きなら浄水場の費用、といった具合です。人の楽しみ（保健・レクリエーション）は、訪れる人がそこまで来るのにかけた交通費から逆算する「トラベルコスト法」で測ります。2001年の評価は、この代替法を軸に組み立てられました。

ただし、この方法には注意点もあります。代替施設の規模をどう仮定するかで金額が動きますし、自然そのものの質（人工ダムと天然の森は同じではない）は反映されません。複数の機能を重複して数えてしまうリスクもある。だから70兆円という数字は「だいたいこのくらいの規模感」として受け止めるのが正しい使い方です。

最大の働きは「土砂を抑える」こと

70兆円のうち最大の28.3兆円、全体の約4割を占めるのが、表面侵食を防ぐ働きです。森に覆われた斜面では、樹冠が雨粒の衝撃をやわらげ、落ち葉や下草が地表を守り、根が土をつかんで離しません。試験データでは、森林斜面の年間侵食量が1haあたり0.1〜1トンなのに対し、裸地では10〜100トンと、およそ100倍の差が出ます。

もし日本の森林2,500万haがすべて裸地になったら、年間およそ25億トンの土が下流に流れ込む計算になります。それを砂防ダムや治山事業で防ぐには年間28兆円が必要——というのが代替法の試算です。急峻な山が国土の7割を占め、雨が多く地震も多い日本だからこそ、この働きの価値が際立つわけです。

水を蓄え、洪水を抑え、きれいにする

水に関わる3つの働き——水資源貯留（8.7兆円）、水質浄化（14.6兆円）、洪水緩和（6.5兆円）——を合わせると約30兆円。これも全体の4割強を占めます。森林の土壌は深さ1mあたり約400mmもの水を蓄え、降った雨を一時的にためて時間をかけて川に送り出す。いわば「緑のダム」です。

水質浄化（14.6兆円）は、森林の土の中の微生物や植物が窒素・リン・濁りを取り除く働きを、浄水場の運営費に置き換えたものです。日本の上水道のおよそ4割は森林の集水域に頼っており、東京都や横浜市、大阪市といった大都市の水道は、山あいの水源林を自ら管理しています。蛇口の向こうに森がある、というのは比喩ではなく実態なのです。

CO2吸収が「小さく」見える理由

2001年の評価でCO2吸収はわずか1.2兆円。森林といえば温暖化対策、というイメージからすると少なく感じます。種を明かせば、当時の炭素価格が1トンあたり約2,500円と安かったからです。

近年の価格水準で計算し直すと話は変わります。EUの排出量取引価格（2024年で1トン約1万円）や、国際的に議論される社会的炭素費用（1〜3万円）を当てはめれば、年間の吸収量4,500万t-CO2をかけて2〜3兆円規模に。日本でもGX-ETS（排出量取引）が本格化すれば、CO2吸収だけで年5兆円に届く可能性もあります。脱炭素の進展とともに、この欄の数字は今後ぐっと大きくなっていくはずです。こうした見直しを織り込むと、多面的機能の総額は80〜100兆円のレンジで語られることもあります。

数字を支えているのは林業そのもの

ここで強調しておきたいのは、70兆円は森が「ただそこにある」だけでは保てない、ということです。日本の人工林1,020万haは、植えて、育てて、間伐し、伐って、また植える——この人の手があってこそ機能を発揮します。間伐が遅れて過密になった林では、地面に光が届かず下草が消え、土砂を抑える力も水を蓄える力も落ちてしまう。伐ったまま植え直されない跡地では、数年にわたって機能が大きく損なわれます。

つまり、林業の営みそのものが多面的機能を保つ装置なのです。林業就業者がこの30年で6万人から4.4万人へ減り、収益性が下がり、地域の山の管理体制が弱っていること——これらはすべて、70兆円の便益が静かに目減りしていくリスクと裏表の関係にあります。

政策とのつながり ─ 森林環境譲与税など

この評価は政策の場面でも使われています。代表が、2019年に始まった森林環境譲与税です。国民1人あたり年1,000円を財源に、市町村と都道府県へ年間約500〜620億円が配分され、間伐や路網整備、担い手育成、木材利用の促進などにあてられます。森林の便益70兆円のうち、年500億円ほど（およそ0.07%）を社会全体で負担して森を支える、という位置づけです。

ほかにも、自治体が水源林を買い取る際の便益評価、治山・砂防事業の効果分析、J-クレジットの炭素価格設定、そしてTNFD（自然関連財務情報開示）や自然共生サイトでの企業の便益の数値化など、多面的機能評価はさまざまな場面で共通の参照値として働いています。SDGsとの相性もよく、1つの森が水（目標6）、気候（13）、海（14）、陸（15）、まちづくり（11）と複数の目標にまたがって貢献する、稀な資源でもあります。

よくある質問

70兆円は確定した金額ですか？

いいえ、2001年評価の主要機能を合算した概算値です。対象とする機能や手法を変えれば数字は動きます。生物多様性や文化的価値、気候適応の働きはまだ十分に金額化されておらず、これらを加えれば100兆円規模という試算もあります。逆に重複計上を厳しく整理すると60兆円規模に。「おおむね70兆円」というレンジ感で捉えるのが適切です。

なぜ表面侵食防止が最大なのですか？

日本は急峻な山地が国土の約7割、年間降水量1,700mm前後と雨が多く、地震も多い。だから森林がなければ流れ出る土砂の量が膨大になり、それを砂防ダムや治山事業で代替するコストが年28兆円という巨額に膨らむのです。地形の厳しさが、かえって森林の値打ちを押し上げているわけです。

貨幣評価は実際の支払いにつながっていますか？

一部はつながっています。森林環境税（国税で年約620億円）、各都道府県の森林環境税（年約200億円）、水道料金の一部、J-クレジット販売収入などが森林管理に還流しています。ただ合計しても年1,000億円弱で、70兆円という便益に比べればごく一部。多面的機能を「支払いの根拠」として制度に落とし込んでいくことは、これからの課題です。