日本の木材輸出を語るとき、避けて通れないのが中国の存在です。2024年の対中木材輸出額は約297億円。これは日本の木材輸出全体（538億円）の約55%にあたり、なかでも丸太に限ればほとんどが中国・韓国向けです。つまり日本の木材輸出は、実質的に「中国向けのスギ丸太」に支えられているといってもいい構造なのです。丸太の輸出量は2023年に約160万m³と過去最高を記録しました。
九州の志布志港・博多港・伊万里港からスギ丸太がコンテナに詰められ、青島・上海・連雲港へと運ばれていく——この日中木材貿易の中身を、価格や物流、そして中国の不動産不況下でも輸出が伸びた背景まで含めて整理してみます。
なぜ中国は日本産スギ丸太を買うのか
理由はシンプルで、中国の建設現場で使う木材がとにかく足りないからです。中国の年間住宅着工床面積は約7億m²（日本のおよそ20倍）。土木工事まで含めれば、建設用木材の需要は莫大です。一方、国内の人工林は若く環境規制もあって供給に限りがあり、ロシア・北米・ニュージーランド、そして日本から木材を輸入しています。
とくに転機になったのが、ロシアの動きです。2017年に丸太輸出関税を段階的に引き上げ、2022年には針葉樹丸太を実質的に禁輸へ。これで東アジアの針葉樹丸太市場は、ニュージーランド産ラジアタパインと日本産スギの2軸構造へと一気に傾きました。
日本側の事情も後押しします。戦後に植えたスギ・ヒノキが伐採適齢期を迎え、年間素材生産量は3,400万m³規模まで回復。ところが国内の新設住宅着工は年80万戸前後で頭打ちで、国内では消化しきれません。九州5県（鹿児島・宮崎・大分・熊本・佐賀）は全国素材生産量の約3割を占め、しかも輸出向けに適した径級18〜26cmのスギを大量に出せる希少な産地。だからこそ対中輸出の主役になっています。
中国の足場業界では、日本産スギは古くから「日本松（リーペンソン）」と呼ばれてきました。軽くて扱いやすく、現場での切断や釘打ちがしやすい。北米産SPFや欧州産スプルースよりやや密度が高く、足場板としての耐荷重もそこそこ——職人に支持される実用的な理由があります。
中国は世界最大の木材輸入国で、2023年の丸太輸入量は約3,800万m³（世界シェア約4割）。そのなかで日本産のシェアは金額ベースで数%にすぎません。それでも、針葉樹丸太のうち足場・型枠用という特定分野では、日本産は主要供給国の一つです。運賃の優位も無視できません。九州諸港からの海上運賃は1m³あたり3,000〜6,000円程度。北米西海岸（7,000〜10,000円）や欧州・ロシア（8,000〜12,000円）と比べて圧倒的に安く、しかもリードタイムが2〜3週間短い。CIFベースの最終単価で効いてくる差です。
輸出の主役はスギ丸太、用途は足場と型枠
対中木材輸出は丸太が金額の過半を占め、残りが製材・合板・建具・チップ等。丸太の樹種はスギが大半で、ヒノキ・カラマツが続きます。ヒノキ丸太は2万5,000〜4万円/m³と高級材ですが、量の主力はあくまで価格帯の合うスギ。中国の足場・型枠用途で大量に消費されるためです。
| 用途 | 主な樹種 | 特徴・要件 |
|---|---|---|
| 建設用足場 | スギ丸太 | 3〜5m長、末口14〜20cm、安価で軽量 |
| コンクリート型枠 | スギ・ヒノキ製材 | 密度の均一性が要 |
| 梱包・パレット | スギ・カラマツ | 荷重耐久・低価格 |
| 家具・内装材 | ヒノキ・スギ製材 | 節・色合い・香り |
足場・型枠用は中国全土の現場で日常的に消える消耗品。需要は莫大でも単価は低く、北米・ロシア・ニュージーランド産との価格競争が厳しい分野です。中国の足場規格は「3メートル丸太」「4メートル丸太」が標準で、末口径14〜20cmが主流。日本のスギ人工林の樹齢40〜60年生はこの規格にぴたりとはまるため、林業側も輸出向けの玉切りを効率化できます。なお検疫面では、ISPM15基準に基づく燻蒸または熱処理証明書の添付が必須で、これを怠るとロット単位で差し戻されます。
九州の港から華東・華北へ
物流は、九州の積出港（志布志・博多・伊万里・細島・八代）から、華東（上海・連雲港・寧波）・華北（青島・天津）への航路で成り立っています。航海日数は3〜5日、運賃は丸太1m³あたり3,000〜6,000円程度。ただしこの運賃は世界の海運市況に左右され、コロナ禍の2021年には一時的に通常の3〜4倍まで急騰し、1m³あたり1万円を超える局面もありました。皮肉なことに、これがウッドショック期の日本側輸出採算を大きく改善させた一因でもあります。
最大の集散地は山東省の青島港です。木材専用バースには日本産スギ丸太が常時数万m³規模で在庫され、山東半島・河北・北京周辺の現場へ陸送されます。次いで上海・寧波が長江流域向け、連雲港が江蘇省北部・河南省向けの拠点に。一方、華南（広州・厦門）への直送は限定的で、広東省の足場用丸太はニュージーランド産ラジアタパインに置き換わっています。航路距離と運賃の関係で、華南向けはニュージーランド産が有利になりやすいためです。
価格は1m³あたり1万5,000〜3万円のレンジ
対中スギ丸太の輸出価格（FOB）は、1m³あたりおおむね1万5,000〜3万円のレンジで動きます。2014〜2018年は2万円前後で安定、2021〜2022年のウッドショックで一時2万8,000〜3万円台へ急騰、その後はやや落ち着いて2万円前後で推移しています。国内のスギ丸太山元価格（伐採者の手取り）が4,000〜5,000円、市場の丸太価格が1万4,000円前後であることを考えると、輸出向け単価は相対的に高く、ここが伐採事業者の収益機会になっています。
価格を動かすのは、ざっくり4つ。中国国内の建設景気、ロシア・ニュージーランド・北米のグローバル供給状況、為替（円安・人民元高なら日本産が割安に）、そして海上運賃です。日本側の伐採事業者にとっての採算分岐点は、おおむね1m³あたり1万8,000円前後。これを下回ると国内向け販売のほうが有利になり、輸出向けの生産意欲が落ちます。逆に単価が上がると輸出向けの造材比率が上がります。2021〜2022年のウッドショック期に価格面から輸出意欲が高まり、その後は円安とロシア材の後退が輸出量を押し上げて、2023年の丸太輸出量は過去最高を更新しました。
中国の不動産不況でも、輸出はむしろ伸びた
意外に思われるかもしれませんが、中国の不動産不況が深刻化した2023〜2024年、日本の丸太輸出はむしろ増加しました。2023年の丸太輸出量は約160万m³と過去最高、2024年の丸太輸出額もさらに2割増えています。逆風と追い風が同時に吹いた結果です。まず逆風の側を整理すると次のとおり。
- 中国不動産の調整：住宅着工床面積が2021年の約7億m²から2023年は4億m²台へ約4割減。三道紅線（不動産規制）、恒大集団・碧桂園の債務危機、住宅販売不振が重なり、足場・型枠用丸太の需要を直撃しました。青島港・上海港のヤードに在庫が積み上がる「滞貨」も観察されました。
- コンテナ運賃の正常化：ウッドショック期に異常高騰した運賃が2023年以降に通常水準へ戻り、北米・欧州・ロシア材との価格競争力差が再び縮小しました。
- 人民元安：1ドル=6.3元水準から7.0〜7.3元へと進み、人民元建てでみた日本産丸太のコストが上昇。中国の業者にとって輸入負担が増しました。
- 中国国内材の供給増：福建・広西・雲南などで人工林が成熟期を迎え、国内供給が緩やかに増加。長期的な代替圧力です。
- 検疫・合法性確認の強化：中国海関が原産地証明や合法木材調達の確認を強化。EUDRに似た動きが段階的に進めば、対応遅れは通関滞留のリスクになります。
これだけの逆風がありながら輸出量が伸びたのは、追い風がそれを上回ったからです。第1にロシアの針葉樹丸太禁輸で、中国の足場・型枠用丸太の供給元から大口が消え、その穴を日本産とニュージーランド産が埋めました。第2に円安で、円建てのFOB価格を抑えても採算が合うため、日本の輸出業者が積極的に出荷しました。第3に九州の集荷体制の成熟で、輸出向けの造材・仕分け・コンテナ詰めの効率が上がりました。結果として丸太輸出量は2022年の約132万m³から2023年は約160万m³へ、2024年はさらに増加しています。
ただし、この伸びが安定的とは限りません。中国の建設需要そのものは弱含みで、いまの輸出増はロシア材の後退と円安という「他律的な追い風」に支えられた面が大きいためです。人民元安がさらに進んだり、ロシア材が別ルートで戻ってきたり、円高に振れたりすれば、日本のシェアは容易に反落し得ます。中長期では中国の都市化・住宅建替え・保障性住宅が需要を下支えするものの、振れ幅の大きい市場であることは変わりません。
3つの構造リスクと、これからの方向性
対中輸出には、見過ごせない構造リスクがあります。第1に市場集中——輸出全体の約5割が中国頼みで、中国の景気がそのまま日本の林業・港湾・物流に跳ね返ります。第2に政策リスク——検疫・関税・通関手続きの変更で出荷が止まりかねません。第3に為替リスク——人民元安が進めば競争力が落ちます。
対応の柱は分散です。相手国の分散（韓国・台湾・米国・東南アジア・中東）、品目の分散（丸太から製材・集成材・建具へ）、FSC・SGECなどCoC認証による環境価値の差別化。林野庁・JETROは2025〜2030年の輸出戦略で「中国偏重の緩和」を明確な政策目標に掲げ、米国向けCLT・集成材の建築基準適合化支援や、東南アジア・台湾向けの販路開拓を後押ししています。
地場レベルでも、九州の素材生産業者・森林組合が出荷先を中国一辺倒にせず、国内製材・合板・バイオマス燃料用への並行出荷を確保しておくことが、相場急落時のリスク分散として重要です。そして中期的には、丸太のまま出すのではなくCLT・集成材・LVLといった加工度の高い製品で輸出するバリューチェーンへの移行が、原木流出への懸念を和らげ、国内の雇用と付加価値を守る方向性として推奨されています。
よくある質問
対中木材輸出への依存（約5割）は危険ではないですか？
市場集中リスクとして認識されており、林野庁・JETRO・業界団体は相手国分散を中期戦略に位置付けています。近年はフィリピン・韓国・米国・台湾向けが伸びており、対中シェアは中期的に下がる見通しです。とはいえ、市場規模と地理的近接性から、当面は中国の重要性が維持される構造にあります。
青島・上海・連雲港のうち、どこが最大の集散地ですか？
山東省の青島港です。日本産丸太の中国側受入数量の概ね4割前後を占めるとみられます。山東半島・河北・北京周辺の建設市場へのアクセスに優れ、木材専用ヤードや燻蒸施設が整っている点が強みです。
日本の伐採事業者にとって、中国市場の意義は？
国内市況より相対的に高い価格で原木を売れる出口、という点に尽きます。九州のスギ丸太は国内向け山元価格1万円水準に対し、輸出向けはFOB1万5,000〜3万円。手取りベースで国内向けを上回りやすいのです。ただし相場急落時には損失リスクも生じるため、出荷比率と在庫の管理が事業継続の鍵になります。
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