林床植物・盆栽素材|山採りの規制

林床植物・盆栽素材 | Forest Eight

小さな鉢のなかに、何十年、ときに何百年という時間が宿る――盆栽は、いまや日本が世界に誇る輸出品のひとつです。植木・盆栽の輸出額は2023年に約151億円。2014年の81億円から9年で1.9倍に伸び、農林水産物の輸出戦略でも成長品目に数えられています。その一方、盆栽や林床植物の素材は山採り(自然採取)に頼る部分があり、種の保存法や自然公園法による規制と背中合わせでもあります。市場の広がりと、守るべき自然のせめぎ合いを見ていきましょう。

盆栽・庭木輸出額の推移 2014年から2023年までの盆栽輸出額の推移を棒グラフで示す 盆栽・庭木輸出額の推移(億円) 160 120 80 40 0 2014 81 2015 90 2016 100 2017 112 2018 122 2019 127 2020 123 2021 142 2022 147 2023 151 9年で1.9倍に拡大、2018年EU向け検疫合理化以降のペースで成長。
図1:盆栽・庭木輸出額の推移2014-2023(出典:財務省貿易統計より作成)
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1鉢平均2.4万円――「樹齢」という値段

輸出先で目立つのはEU諸国で、全体の約45%(イタリア・オランダ・ドイツ・フランス)。次いで中国・香港が約20%、ベトナム約12%と続きます。EU向けは2008年の検疫合理化以降、安定して伸びてきました。

盆栽の特徴は、なんといっても単価の高さです。2023年の輸出単価は1鉢平均で約2.4万円。切り花が1束数百円〜数千円なのと比べれば、まさに桁違いです。理由はシンプルで、盆栽には「樹齢」という、お金では買い戻せない時間の価値が宿っているから。樹齢50年級の中級品で10万円台、100年級で50万〜200万円、200年を超える最高級品では1,000万円超で取引された例もあります。輸出される樹種は五葉松・黒松などのマツ類が約3割、イロハモミジなどのモミジ類が約2割、サツキ、シンパクと続きます。幹の白骨化したシャリやジンの出来栄えが、高級品の評価を分ける見どころです。

もうひとつの潮流が、20〜30代に広がるプチ盆栽(ミニ盆栽)や苔玉の人気です。鉢径10cm以下、3,000円〜2万円という手の届く価格帯で、Instagramの「#盆栽」投稿は約120万件。室内やベランダで気軽に育てられることから、伝統的な大型盆栽への入口として裾野を広げています。

盆栽の四大産地

国内の盆栽栽培面積は全国でおよそ500ha、年間生産額は250〜300億円と推計されます。「四大産地」と呼ばれるのが、埼玉・さいたま市、香川・高松市、三重・鈴鹿市、そして愛知です。

主産地 特徴 主要樹種
埼玉・さいたま市 大宮盆栽村、国際盆栽大会の地 五葉松・モミジ・ツツジ
香川・高松市 国内最大の松盆栽産地、シェア約6割 黒松・五葉松・錦松
三重・鈴鹿市 サツキの国内シェア約5割 サツキ・ツツジ
愛知 真柏・シンパク産地 真柏・シンパク

大宮盆栽村は、関東大震災後に東京の盆栽師たちが集団移住して生まれた地区で、いまも約10園が営業し、国際盆栽大会の主要会場になっています。高松市の鬼無地区は江戸時代から続く松盆栽の産地で、国内シェアの約6割を握る日本最大の供給地。鈴鹿市はサツキで国内シェア約5割を持ち、5月の鈴鹿サツキまつりには10万人以上が訪れます。

山採りをめぐる規制

盆栽素材の調達は、挿し木や実生で育てた園芸品種が約7割、山から採る自然採取材が約2割、輸入が約1割とされます。山採り材は自然な幹の歪みや古木感を持ち、園芸品種の3〜10倍の値がつくこともあります。ただし、ここに大きな落とし穴があります。所有者の許可なく山から採れば窃盗ですし、絶滅危惧種や希少種の採取は法律で厳しく禁じられているのです。

山採り規制の階層構造 国・都道府県・市町村レベルの規制と罰則を示す階層図 山採り規制の階層構造 最強規制:種の保存法(環境省) 特定国内希少野生動植物種427種、罰則5年以下500万円以下 自然公園法・国立公園特別保護地区 特別保護地区での採取は1年以下30万円以下、特別地域は要許可 都道府県希少野生動植物種条例(46都道府県) 指定種の採取・譲渡禁止、罰則30万-100万円 森林法・私有林採取禁止 所有者無断採取は窃盗罪、10年以下懲役 市町村条例・保安林・自然環境保全地域 地域指定の希少種・郷土種の保護対象 これらの規制は重複して適用される。山採りは複数法令の同時違反が多く、悪質な事例で実刑判決も。
図2:山採り規制の階層構造(出典:環境省・林野庁・自然公園法資料より作成)

規制のいちばん上に立つのが種の保存法です。指定された特定国内希少野生動植物種は2024年時点で427種、うち植物が175種。採取や譲渡には環境大臣の許可が必要で、違反すれば5年以下の懲役または500万円以下の罰金(法人は最大1億円)が待っています。オキナグサやヒメサユリといった山野草、クマガイソウやアツモリソウなどの野生ランがこれにあたります。さらに46の都道府県が独自の保護条例を持ち、長野(約530種)や北海道、沖縄では指定種が数百に及びます。これらの規制は重ねて適用されるため、違法な山採りは複数の法令違反に問われ、悪質な事例では実刑判決も出ています。

合法的に山採り材を得る道もあります。自治体や私有林所有者と契約し、原木の伐採時に副産物として根株付きの苗を採る方式で、長野・新潟などで定着し、年間およそ2万点が正規に流通しています。一方、違法な山採りは2018年以降、全国で年平均30件ほどが摘発されており、1人で数百点、市場価格にして数千万円分が押収された例も報告されています。

コケ・山野草――もうひとつの林床市場

盆栽とは別に、コケ・シダ・山野草を扱う「林床植物」の市場も約100億円規模で広がっています。苔玉や苔テラリウムの人気で、近年は年5〜10%のペースで成長中です。注目したいのは、栽培技術の確立で山採り依存が下がっていることです。コケの栽培は北海道・岩手・長野などで進み、合計40t規模に。山採りへの依存度は2010年の約6割から、いまや2〜3割まで下がりました。希少な野生ランも、アツモリソウのように組織培養で増やした個体だけが流通を許される仕組みが整い、業界の自主規制も強まっています。守りながら楽しむ――そんな方向へ業界全体が舵を切りつつあります。

担い手の高齢化と文化資産の行方

明るい話ばかりではありません。盆栽農家は全国で約400戸、平均年齢は60歳を超え、後継者のいない経営体が半数近くに上ります。樹齢100年超の高級盆栽は一世代では決して作れず、家業として代々受け継がれてきたもの。廃業すれば、その貴重なコレクションが海外へ流出してしまう懸念もあります。

それでも希望はあります。香川県高松市の研修制度は2010年以降で約280人が修了し、その6割が独立や就職を果たしました。修了者には30代の女性や、イタリア・米国・台湾からの外国人も含まれ、担い手の顔ぶれが多様になってきています。さいたま市は2018年に盆栽振興条例を制定し、市内の盆栽園を文化資源と位置づけて後継者育成を支援。年間来場者約5万人の大宮盆栽美術館では、海外からの来館が約4割を占めます。盆栽は単なる輸出商品から、「日本の文化資産」へとその位置づけを進化させているのです。輸出151億円、栽培500ha、規制種427種――この3つの数字のバランスをどう取り続けるかが、これからの業界の持続性を左右します。

よくある質問

盆栽を山で採るのは合法?

所有者の許可なく私有林・国有林・自然公園などで植物を採るのは、窃盗罪や各種法令違反となり違法です。種の保存法の指定種、自然公園の特別保護地区の植物、都道府県条例の指定種を無許可で採れば刑事罰の対象に。合法に入手するには、所有者と契約し、必要なら行政の許可を得るのが原則です。

高級盆栽の海外流出は問題視されている?

樹齢200〜500年級の希少な盆栽が海外コレクターに高額で売られる例が2010年代以降増え、文化資産の流出として議論されています。文化庁・農水省は文化財的価値の評価制度を検討中ですが、2024年時点で正式な輸出制限はありません。所有者の財産権との両立が難しい課題となっています。

プチ盆栽や苔玉は初心者でも続けられる?

はい。プチ盆栽は鉢径10cm以下・3,000〜2万円が中心で、室内やベランダで管理しやすく入門に最適です。もみじ・松・サツキの小品が主流で、年1〜2回の植替えと芽摘みで育てられます。苔玉も霧吹きと年1回の植替えで十分。各地で開かれる教室やワークショップは1回3,000〜5,000円が相場です。

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この記事を書いた人

ハウスメーカーで住宅の構造を担当したのち、林業の世界へ。林業・木材・建築の3領域を横断する視点で、Forest Eight の記事を編集しています。

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